結婚できる男性、つまり女性が結婚相手に選ぶ男性は、職業と収入が安定しているほど結婚しやすく、職業が不安定で収入が低い人ほど結婚しにくいという現実があります。

朝日新聞が2018年12月に25～34歳の男女1,000人を対象に行ったネット調査「未婚の若者の結婚観」では、72％の女性が「結婚相手に譲れない条件」として「収入」を挙げています。さらに「相手に求める年収」という質問では、女性の63％が「400万円以上」と答えています。

女性が収入を重視する傾向は十数年前から変わっておらず、若い男性の経済格差はここ数年で広がっているため、女性は収入をより強く気にせざるを得ません。今後もこの傾向は続くことが考えられます。

ただし、収入が少ないからといって結婚ができないわけではありません。夫婦が二人で協力し合えば、幸せな共同生活を送ることは可能です。

収入が少なくても結婚はできる！

職業が安定していないこと、収入が少ないことで結婚を諦めている男性もいるのではないでしょうか？数年前に比べて婚活市場や結婚に関する報道などでも「お金がなくても愛があれば結婚できる」という建前は影を潜め、「結婚するためにはある程度の収入が必要」という事実がオープンになってきているように感じます。

事実、結婚にはお金が必要です。

結婚式を挙げない、結婚指輪は質素なものにする、マイホームは賃貸でも良いという「お金を使わない結婚」の考え方は広がっているものの、やはり夫婦が共同生活を送り、子供を生み育てていくにはお金が必要です。

ただし、収入が少なくても結婚はできます。低収入の男性と結婚して苦労が多いという女性もいますが、大半は「普通に暮らせている」と答えています。

「都心の地価が高いところには住まない」「贅沢はしない」「お金の管理をシビアにする」といった条件は必要となります。でも、お相手の女性が年収にこだわらず、二人で協力して暮らしていこうという意志があれば、収入が少ないことを理由に婚活や結婚を諦める必要はありません。

実際に結婚相談所の会員の方でも、お相手の収入を気にしない女性、一緒にやりくりすることを楽しみにしている女性というのは一定数います。

では、夫婦二人で協力しながらの生活には、どのようなメリットが考えられるのでしょうか？

夫婦二人で協力して生活するメリット

収入が少ないからといって結婚を諦める必要はありません。もしいま結婚したいというお相手がいるのであれば、結婚して夫婦二人の共同生活をスタートさせたほうが良い場合もあります。

ここからは、夫婦二人で協力して生活するメリットをご紹介します。

貯蓄・節約の意識が高まる

一人で暮らしているときは、稼いだお金を自分のために使っても誰も文句は言いません。自分で稼いだお金なのですから、贅沢な食事や趣味につぎ込んだって良いのです。

しかし、結婚したら自分の収入の一部は「家計」を支えるために使うことになるため、自分ひとりのときのような自由に使えるお金ではなくなります。

そのぶん貯蓄や節約の意識が高まり、自分の収入の範囲内でやりくりする楽しさが生まれます。要するに、暮らしの断捨離ができるのです。

家計を2人で分担できる

お互いが別々に暮らしているときは、月々のお給料から家賃や光熱費などが差し引かれますが、結婚して2人で暮らすようになると、別々に暮らしていたときよりも家賃や光熱費が節約できます。

一人暮らしのときに外食が多かった人は意外と食費でお金を使ってしまいがちですが、夫婦で2人分の食材を上手くやりくりして食べるようにすれば、食費を大幅に減らすことができます。一人で外食するよりも2人で一緒に食卓を囲めば、より幸せを噛みしめられます。

他にも、携帯電話代を家族割引にしたり、家具や雑貨を夫婦共有のものにしたりして、出費を抑えることができます。

つまり、2人分の収入を得ながら、別々に暮らしていたときよりも生活費を減らすことが可能なのです。節約したぶんは将来のための貯蓄に回せば、より楽しい共同生活が送れるでしょう。

税金面で優遇される

世帯人数が2人以上の家庭には税金上の優遇措置があります。

配偶者控除や配偶者特別控除は夫婦の一方の収入が少ない場合に活用でき、税金がやすくなります。2018年からは上限が年収201万円（所得123万円）まで引上げられたため、たとえばパート勤務の妻の年収が201万円以内であれば、夫（給与収入1120万円以下）の税金の一部が控除されます。

公的支援を活用できる

夫婦の共同生活で多額のお金が必要になるのは子育てです。0歳～6歳時にかかる年間の子育て費用は毎年100万円前後かかります。

日本では少子化対策の一環として子育て支援が充実しており、具体的には次のような手当や給付金が受けられます。

・　出産育児一時金
・　出産手当金
・　育児休業給付金
・　児童手当
・　医療費助成
・　子育て支援パスポート
・　高等学校就学支援制度

これら国や自治体の公的支援を活用すれば、子育て費用の一部をまかなうことができます。

老後の年金がアップ

共働き世帯は年金の受給額がアップする場合もあります。

たとえば会社員や公務員が加入する「厚生年金保険」の「加給年金」は、老齢厚生年金を受給できるようになった時点で、その人によって生計が維持されている配偶者または子がいれば、年金額が増える制度です。

年金に限らず配偶者や子供がいることで活用できる制度がありますので、自治体や団体が発信する情報をこまめにチェックするようにしましょう。

まとめ

年収が少ない男性でも、結婚して夫婦で協力しあって生活ことで得られるメリットをご紹介しました。

結婚して夫婦が共同生活を送るには、ある程度のまとまったお金が必要なことは確かです。しかし、一般的に言われる「女性が男性に求める収入」と今の自分の収入を比べて悲観することはありません。収入が少なくても夫婦二人が幸せに暮らしていくことはできます。

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